「少子化の“犯人”って、なんで毎回変わるん？」
「ちょっと前は“女の人が働くから”、そのあと“草食系”、今は“スマホ”やろ？」
2025年の出生率は1.14。
それでも、名指しされる「犯人」は、そのたびに替わってきた。
犯人が替わるのは、本当の犯人が見つかったから？ それとも……？
※特定の人・政党・団体・主張を批判する動画ではありません。
※国会の発言の数は、国会会議録検索システムをもとにした私たちの数えです（言葉の分け方しだいで順位は動きます）。
※研究の紹介は、その研究でわかったことの範囲で話しています。
※最後の「じゃあ、どうしたらいい」は葵の考えで、研究の結果ではありません。
※統計・制度は、2026年10月時点の情報です。
■ 目次
00:00 少子化の「犯人」って、なんで毎回変わるの？
00:43 少子化は、いつから大問題になったの？
19:25 犯人は、本当に毎回変わってきたの？
31:08 名指しされた犯人は、当たっていたの？
49:30 誰が、どうして札を入れ替えるの？
1:02:24 「いずれ戻る」は、なぜ外れ続けたの？（日本と世界）
1:16:12 犯人を決めると、何が起きるの？
1:27:16 答え合わせと、じゃあ、どうしたらいいの？
■ 関連動画
先進国の少子化が必然だったワケ
■ 主な出典
【少子化という言葉と国会】
国会会議録検索システム（国立国会図書館）・国会会議録（1980年から2026年の各委員会・本会議）
厚生白書（昭和54年版・昭和56年版・昭和61年版）／平成4年版 国民生活白書
厚生労働省「公的年金制度の仕組み」
【出生率と結婚の統計】
厚生労働省「人口動態統計」（令和7年 確定数ほか）・人口動態統計特殊報告「婚姻に関する統計」
国立社会保障・人口問題研究所「出生動向基本調査」（第12回から第17回）「人口統計資料集2026」「日本の将来推計人口」
総務省「国勢調査」「労働力調査」「就業構造基本調査」／令和8年版こども白書
【名指しされた札】
山田昌弘『パラサイト・シングルの時代』（筑摩書房・1999）／新語・流行語大賞（2009）
日本創成会議「ストップ少子化・地方元気戦略」（2014）／民法750条（e-Gov 法令検索）
早稲田大学の研究室と市民団体の調査（2020・報道による）／Li Hengcong（2024）大阪大学『言語文化共同研究プロジェクト』
【名指しされた犯人は当たっていたのか】
岩澤美帆・三田房美（2005）日本労働研究雑誌／宇南山卓（2023）RIETI DP／深井・鳥谷部（2025）RIETI DP
Asai, Kambayashi & Yamaguchi／日本総合研究所 藤波（2019）・（2025）／柴田（2023）提出資料
内閣府 国内分析報告書（2006）／OECD Society at a Glance 2024／ショッパ（2020）『社会科学研究』73(2)
山口（2005）／Paul（2026）／北村・坂本（2003）／Raymo ほか／Ghaznavi ほか（2019）BMC Public Health
労働政策研究・研修機構 資料シリーズ No.296（2025）／LeBlanc（2008）
【国の文書と世論調査】
少子化対策推進基本方針（1999）／少子化社会対策基本法（2003）／少子化社会対策大綱（2004・2015・2020）／こども未来戦略（2023）
社会保障審議会 人口部会 資料（2001）／厚生労働省「少子化社会を考える懇談会」資料（2002）／田中重人さん 講義資料（2020）
総理府・内閣府「少子化に関する世論調査」（1999・2004・2009）／内閣府「令和2年度 少子化社会に関する国際意識調査」
日本財団「少子化に関する意識調査」（2024）「女性意識調査 第3回」（2021）／千葉県「第66回県政世論調査」（2023）
ニッセイ基礎研究所 久我尚子さん「少子化進行に対する意識と政策への期待（1）」（2023）
【日本と世界の人口政策】
人口政策確立要綱（1941）／厚労科研「2026年の丙午に向けて」
Population and the American Future（1972）／中共中央「公開の手紙」（1980）
韓国 国家記録院「人口政策」・『出生統計』・韓国保健社会研究院（報道を含む）
イタリア勅令 n.2132（1926）／連邦政治教育センター『政治と現代史から』21/1978
【犯人探しの心理と伝え方】
Iyengar（1990）／中越・稲増（2019）／Boukes（2022）／Rhodes ほか（2012）／Rathje ほか（2021）
Rothschild ほか（2012）／Liekefett ほか（2023）／Hoogeveen ほか（2019）／Stojanov ほか（2020）
米連邦最高裁 Brown v. EMA（2011）／Orben（2020）／WHO
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